当サイトで使用している指数について

日経平均株価（日経225）/日経平均トータルリターン・インデックス（日経225（配当込み））とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。
同指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。

東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。
同指数に関する知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。

読売株価指数（読売333）とは、読売新聞社が提供する株価指数で、国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出されます。このため、特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。同指数の基準日は1985年11月29日、基準日の指数値（基準値）は10,000円です。
読売株価指数（読売333）の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

配当込JPX日経中小型株指数とは、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主市場とする普通株式等のうち、時価総額、売買代金、ROE等を基に、株式会社JPX総研（以下、「JPX総研」といいます。）及び株式会社日本経済新聞社（以下、「日経」といいます。）が選定した、原則200銘柄で構成される株価指数です。
「JPX日経中小型株指数」及び同指数に配当収益を加味した「配当込JPX日経中小型株指数」（以下、総称して「JPX日経中小型等」といいます。）は、「JPX総研」及び「日経」によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPX総研」及び「日経」は、「JPX日経中小型等」自体及び「JPX日経中小型等」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「JPX日経中小型等」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPX総研」、株式会社日本取引所グループ及び「日経」に帰属しています。
ファンドは、委託会社の責任のもとで運用されるものであり、「JPX総研」及び「日経」は、その運用及びファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
「JPX総研」及び「日経」は、「JPX日経中小型等」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
「JPX総研」及び「日経」は、「JPX日経中小型等」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経中小型等」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

JPX日経インデックス400とは、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則400銘柄を選定し、算出される株価指数です。
同指数は株式会社JPX総研及び株式会社日本経済新聞社の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、当該2社に帰属します。

東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した指数です。
同指数に関する知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。

東証REIT Core指数とは、東京証券取引所に上場する全ての不動産投資信託のうち、時価総額（浮動投資口ベース）及び売買代金の水準により銘柄を選定する均等加重型の指数です。2018年2月23日を基準日とし、その日の指数値を1,000として計算されています。
東証REIT Core指数の指数値及び東証REIT Core指数に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT Core指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT Core指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証REIT Core指数の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証REIT Core指数の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証REIT Core指数に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。JPXは、東証REIT Core指数の指数値及び東証REIT Core指数に係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証REIT Core指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。JPXは、東証REIT Core指数の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、東証REIT Core指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。

TOPIX　Ex－Financialsとは、TOPIXを構成する株式全銘柄から「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除いた29業種の株式全銘柄を対象として算出される株式指数です。^（注1）
TOPIX　Ex－Financialsは、1993年7月5日の時価総額を1,000ポイントとして、算出・公表されます。^（注2）
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額（基準時価総額）を修正します。^（注3）

• （注1）
  上記の29業種に属する場合であっても、銀行法第2条13項に定める「銀行持株会社」、保険業法第2条16項に定める「保険持株会社」である銘柄については、算出対象から除外します。
• （注2）
  算出方法：指数値＝当日の時価総額÷基準時価総額×1,000
• （注3）
  基準時価総額の修正方法： 新・基準時価総額 ＝旧・基準時価総額×（修正日前営業日の時価総額±修正額）÷修正日前営業日の時価総額

TOPIX　Ex－Financialsの指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下 「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX　Ex－Financialsに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIX　Ex－Financialsの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIX　Ex－Financialsの指数値の算出若しくは 公表の停止又はTOPIXに係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。JPXは、TOPIX　Ex－Financialsの指数値及びTOPIXに係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日のTOPIX　Ex－Financialsの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。JPXは、TOPIX　Ex－Financialsの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPX は、TOPIX　Ex－Financialsの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。

iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスとは、東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、流動性によりスクリーニングされる投資ユニバースのうち、高ROEかつ、①財務健全性、②キャッシュフロー収益性、③利益安定性の3点に着目し、高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数です。
iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックスは、三菱UFJ信託銀行が有するアクティブ運用機関としてのノウハウとSTOXXリミテッド（以下「STOXX社」）が有する指数提供機関としての経験を活用し、両社で共同開発したものです。2001年6月18日の時価総額を100として、STOXX社が算出・公表しています。

iSTOXX MUTB Japan 積極投資企業200インデックスとは、東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、流動性等によりスクリーニングされる投資ユニバースのうち、①収益性スコア②設備投資スコア③人材投資スコアの3点を総合的に勘案し、200銘柄を選定・算出される株価指数です。
iSTOXX MUTB Japan 積極投資企業200インデックスは、三菱UFJ信託銀行が有するアクティブ運用機関としてのノウハウとSTOXXリミテッド（以下「STOXX社」）が有する指数提供機関としての経験を活用し、両社で共同開発したものです。2008年12月22日の時価総額を100として、STOXX社が算出・公表しています。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国を代表する優良30銘柄で構成されています。「Dow Jones Industrial Average™」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）（当インデックス）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。 Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、DJIA®、The Dow®、Dow Jones®およびDow Jones Industrial AverageはDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の商標であり、 これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。本指数を利用する金融商品は、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、本指数を利用する金融商品の所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に本指数を利用する金融商品への投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するDow Jones Industrial Averageの能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。 Dow Jones Industrial Averageに関して、S&P Dow Jones Indicesと三菱UFJアセットマネジメント株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。Dow Jones Industrial Averageは三菱UFJアセットマネジメント株式会社または本指数を利用する金融商品に関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、Dow Jones Industrial Averageの決定、構成または計算において、三菱UFJアセットマネジメント株式会社または本指数を利用する金融商品の所有者の要求を考慮する義務を負いません。 S&P Dow Jones Indicesは、本指数を利用する金融商品の価格または数量、あるいは本指数を利用する金融商品の発行または販売のタイミングの決定、本指数を利用する金融商品が将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。S&P Dow Jones Indicesは、本指数を利用する金融商品の管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。Dow Jones Industrial Averageに基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。S&P Dow Jones Indices LLCは投資顧問会社ではありません。インデックスに証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。上記にかかわらず、CME Group Inc.とその関連会社は、三菱UFJアセットマネジメント株式会社により現在発行されている本指数を利用する金融商品に関連しないが、本指数を利用する金融商品に類似または競合する金融商品を独自に発行またはスポンサーできるものとします。さらに、CME Group Inc.とその関連会社は、Dow Jones Industrial Averageのパフォーマンスに関連する金融商品を取引できるものとします。 S&P DOW JONES INDICESは、Dow Jones Industrial Averageまたはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる誤り、欠落または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、Dow Jones Industrial Averageまたはそれに関連するデータの商品性、特定の目的または使用への適合性、それらを使用することによって三菱UFJアセットマネジメント株式会社、本指数を利用する金融商品の所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESと三菱UFJアセットマネジメント株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。

NASDAQ100指数とは、米国のナスダック市場に上場している金融を除く銘柄のうち、流動性が高く時価総額の大きい約100社の株式で構成されています。
本指数を利用する金融商品は、Nasdaq, Inc.またはその関連会社（Nasdaq, Inc.、その関連会社と共に「Nasdaq社」と総称します。）によって、支援、承認、販売または促進されるものではありません。Nasdaq社は、本指数を利用する金融商品に関する記述および開示の合法性、適合性、正確性または妥当性を保証するものではありません。Nasdaq社は、本指数を利用する金融商品の投資者または公衆一般に対して、本指数を利用する金融商品への投資の推奨およびNasdaq-100 Indexの一般的な株式市場への追随可能性に関して、明示的または黙示的を問わず、表明または保証も行いません。三菱UFJアセットマネジメント株式会社とNasdaq社の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®の商標登録およびNasdaq社の一定の商号の使用を許諾すること、ならびに三菱UFJアセットマネジメント株式会社または本指数を利用する金融商品とは無関係にNasdaq社が決定、構築および算出を行うNasdaq-100 Indexの使用の許諾に限られます。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexの決定、構築および計算を行う際に、三菱UFJアセットマネジメント株式会社および本指数を利用する金融商品の投資者の要望を考慮するものではありません。Nasdaq社は、本指数を利用する金融商品の発行タイミング、価格、数量、および本指数を利用する金融商品の換金に関する計算方法について責任を負わず、また関与しません。Nasdaq社は、本指数を利用する金融商品の管理、マーケティングまたは取引について責任を負いません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータの正確性および中断のない計算を保証するものではありません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータを利用して、三菱UFJアセットマネジメント株式会社、本指数を利用する金融商品の投資者およびその他のいかなる個人および団体に生じた結果に関して、明示的または黙示的を問わず、保証を行いません。Nasdaq社は、明示的または黙示的を問わず保証を行わず、かつ、Nasdaq-100 Indexまたはその中に含まれるデータの使用に関する特定の目的に対する商品性または適合性について、明示的な全ての保証を否認します。先述の内容に限らず、Nasdaq社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的もしくは間接的な損害について、当該損失の可能性について通知されたとしても、一切の責任を負いません。

MSCI オール・カントリー・ワールドインデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国・新興国の株式で構成されています。

MSCI エマージング・マーケット インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。

MSCI コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。

MSCI ヨーロッパ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、ヨーロッパの先進国で構成されています。

MSCI USA インベスタブル・マーケット指数とは、米国株式市場の時価総額99%をカバーするように設計された、大型株、中型株、小型株を対象とする時価総額加重型の株価指数です。

MSCI ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国で構成されています。

MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Indexは、欧州の先進国市場における大型および中型株で構成され、GICS（世界産業分類基準）＊に基づくセクター分類において「航空宇宙・防衛」産業グループに分類される銘柄が選定されます。一部の兵器製造等に関与する企業は、MSCI ESG Researchのデータに基づき、投資対象より除外されています。また、1銘柄あたりの保有上限を設けています。
＊Global Industry Classification Standard （“GICS”）は、MSCIとS&Pが開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCIおよびS&Pに帰属します。
本指数を利用する金融商品は、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者が、保証、推奨、販売、または宣伝するものではありません。MSCI指数は、MSCI Inc.が独占的に所有しています。
MSCI Inc.およびMSCI指数は、MSCI Inc.およびその関係会社のサービスマークであり、委託会社は特定の目的の為にその使用を許諾されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本指数を利用する金融商品の受益者または不特定多数の公衆に対して、ファンド全般的またはこの特定のファンドへの投資に関する当否あるいは一般的な株式市場のパフォーマンスをトラックしているMSCI指数の能力に関して、明示的であると黙示的であるとを問わず、一切の表明または保証を行いません。MSCI Inc.とその関連会社は、特定のトレードマーク、サービスマーク、トレードネームのライセンスの所有者であり、MSCI指数は、本指数を利用する金融商品または本指数を利用する金融商品の委託会社あるいは受益者に関わらず、MSCI Inc.により決定、作成、および計算されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数の決定、作成、あるいは計算において、本指数を利用する金融商品の委託会社または受益者の要求を考慮にいれる義務は一切ありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本指数を利用する金融商品の募集等に関する事項の決定について、また、本指数を利用する金融商品を換金するための計算式の決定また計算について責任を負うものではなく、参加もしておりません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本指数を利用する金融商品の受益者に対し、本指数を利用する金融商品の管理、マーケティングまたは募集に関連するいかなる義務または責任も負いません。
MSCI Inc.は、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入される情報またはその計算に使用するための情報を入手しますが、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数またはそれに含まれるいかなるデータの独創性、正確性および／または完全性について保証するものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的にも黙示的にも、被許諾者、その顧客または相手方、本指数を利用する金融商品の委託会社、本指数を利用する金融商品の受益者その他の個人・法人が、契約にもとづき許諾される権利またはその他使用のために許諾される権利に関連してMSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行うものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数およびそれに含まれるデータの、またはそれに関連する過誤、省略または中断に対してまたはそれらに関して責任を負うことはありません。MSCI指数およびそれに含まれるデータに関し、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的、黙示的な保証を行うものでもなく、かつMSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、特定目的のための市場性または適切性について、何ら保証を行うものではないことを明記します。前記事項を制限することなく、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害（逸失利益を含む。）につき、その可能性について知らせを受けていたとしても、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、いかなる場合においてもかかる損害について責任を負いません。
本指数を利用する金融商品の購入者、販売者、または受益者あるいはいかなる個人・法人は、MSCI Inc.の許諾が必要かどうかの決定をあらかじめMSCI Inc.に問い合わせることなく、本指数を利用する金融商品を保証、推奨、売買、または宣伝するためにいかなるMSCI Inc.のトレードネーム、トレードマーク、またはサービスマークを使用または言及することはできません。いかなる場合においても、いかなる個人または法人は、事前にMSCI Inc.の書面による許諾を得ることなくMSCI Inc.との関係を一切主張することはできません。

MSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、業種内において相対的にESG（環境、社会、ガバナンス）評価が優れた企業で構成されています。

各指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

S&P500指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。

S&P500クオリティ高配当指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが算出・公表しているS&P500構成銘柄の中から、クオリティ・スコア（収益の創出、収益の質、および財務の健全性の組み合わせ）および配当利回りに基づいてそれぞれ上位200位以内にランク付けされる銘柄を抽出し、算出している株価指数です。原則として両方の基準を満たす銘柄を均等に組み入れます。

S&P500均等ウェイト指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な時価総額加重指数の1つであるS&P500指数の均等ウェイト版指数です。S&P500均等ウェイト指数の構成銘柄はS&P500指数と同じですが、四半期ごとにリバランスされ、指数全体の0.2％の固定ウェイトが割り当てられます。

S&P先進国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、先進国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

S&P先進国REIT指数（除く日本）とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、日本を除く先進国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

S&P新興国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、新興国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

S&P米国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、米国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

S&P ヨーロッパREITインデックスとは、 S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、欧州の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

S&P/ASX200 A-REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、オーストラリア証券取引所の上場不動産投資信託の値動きを表す指数です。

S&P 日本地域別指数-東海-とは、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、東海地方（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県）に本社を有する企業で構成されている株価指数です。
構成銘柄は、流動性等のスクリーニングを経た銘柄群の中から、浮動株修正時価総額上位50銘柄を選定します。
2001年（平成13年）9月21日（終値）の時価総額を1,000として指数化しており、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表しています。^（注）
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額を修正します。

• （注）
  算出方法：算出時の時価総額÷基準時の時価総額×1,000

S&PグローバルREITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有する各株価指数の採用銘柄の中から、 原則として不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。

S&P米国債7-10年指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表する、残存期間が7年以上10年未満の米国の国債の値動きを表す指数です。

S&P／JPX カーボン・エフィシェント指数とは、東証株価指数（TOPIX）に組み入れられている銘柄をユニバースとして、炭素効率性の高い（炭素排出量の少ない）企業のウェイトを高め、炭素効率性の低い（炭素排出量の多い）企業のウェイトを下げることにより、指数全体の炭素排出量の削減を目指す指数です。東証株価指数（TOPIX）と同程度の産業グループ構成比率を維持することにより、東証株価指数（TOPIX）との乖離を抑制します。
S&P／JPXカーボン・エフィシェント指数（以下「当指数」）はS&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）、株式会社日本取引所グループ（以下「JPX」）および株式会社JPX総研（以下、「JPX総研」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’sⓇおよびS&PⓇはStandard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。JPXⓇはJPXの登録商標であり、これを利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、JPX総研の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXの商標に関するすべての権利はJPX総研が有します。

各指数は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、三菱UFJアセットマネジメント株式会社による使用のためにライセンス供与されています。S&P®、S&P 500®、SPX®、SPY®、US 500™、The 500™、iBoxx®、iTraxx®、およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標はSPDJIによる使用のためにライセンス供与されており、三菱UFJアセットマネジメント株式会社により特定の目的でサブライセンスされています。三菱UFJアセットマネジメント株式会社の商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それぞれの関連会社によって後援、または販売されているものではなく、これらの当事者は、いずれも当該商品への投資の是非について表明するものではなく、各指数の誤り、脱落、または中断について一切の責任を負いません。

S&P Kensho Space Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、宇宙開発関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Robotics Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、ロボット関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Genetic Engineering Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、遺伝子工学関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Virtual Reality Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、バーチャルリアリティ関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Nanotechnology Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、ナノテクノロジー関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Drones Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、ドローン関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Autonomous Vehicles Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、自動運転関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Democratized Banking Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、フィンテック関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Wearables Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、ウェアラブル関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Cleantech Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、クリーンテクノロジー関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Electric Vehicles Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、電気自動車関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Enterprise Collaboration Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。

S&P Kensho Hydrogen Economy Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、水素エコノミー関連企業の銘柄を選定します。

S&P Kensho Artificial Intelligence Enablers Indexは、AIを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、銘柄を選定する指数です。

本指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor's®およびS&P®は、Standard & Poor's Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。指数に直接投資することはできません。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に本商品への投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追跡する本指数の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。指数の過去のパフォーマンスは、将来の成績を示唆または保証するものでもありません。本指数に関して、S&P Dow Jones Indicesと三菱UFJアセットマネジメント株式会社との間にある唯一の関係は、本指数とS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。本指数は三菱UFJアセットマネジメント株式会社または本商品に関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、本指数の決定、構成または計算において三菱UFJアセットマネジメント株式会社または本商品の所有者のニーズを考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の価格および数量、または本商品の発行または販売のタイミングの決定、もしくは場合によっては本商品が将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して、責任を負わず、またこれに関与したこともありません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。本指数に基づく投資商品が、指数のパフォーマンスを正確に追跡する、またはプラスの投資収益率を提供する保証はありません。S&P Dow Jones Indices LLCは投資または税務の顧問会社ではありません。免税証券のポートフォリオへの影響や特定の投資決断の税効果の評価は、税務顧問会社に相談してください。指数に証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
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ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）とは、ブルームバーグが公表する、世界の商品（コモディティ）市況の総合的な動きを表すインデックスです。 ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）およびブルームバーグ（Bloomberg®）は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー（Bloomberg Finance L.P.）およびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）のサービスマークであり、三菱UFJアセットマネジメントによる一定の目的での利用のためにライセンスされています。ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）は、ブルームバーグとUBSセキュリティーズ・エル・エル・シー（UBS Securities LLC）の間の契約に従ってブルームバーグが算出し、配信し、販売するものです。ブルームバーグ、ならびにUBSセキュリティーズ・エル・エル・シーおよびその関係会社（以下「UBS」と総称します。）のいずれも、三菱UFJアセットマネジメントの関係会社ではなく、ブルームバーグおよびUBSは、三菱UFJアセットマネジメントが運用するファンドを承認し、是認し、レビューしまたは推奨するものではありません。ブルームバーグおよびUBSのいずれも、ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）に関連するいかなるデータまたは情報の適時性、正確性または完全性も保証するものではありません。

NOMURA-BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。

NOMURA物価連動国債インデックス（フロアあり）とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表している日本国が発行したフロアありの物価連動国債のパフォーマンスインデックスです。

各指数は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社の知的財産であり、運用成果等に関し、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は一切関係ありません。

FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

FTSEオーストラリア国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、オーストラリア国債の総合収益率を指数化した債券インデックスです。

各インデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。

JPモルガンGBI－EMグローバル・ダイバーシファイドとは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している現地通貨建ての新興国国債のパフォーマンスを表す指数で、指数構成国のウエイトに上限を設けた指数です。

JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスとは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している流動性の高い米ドル建ての新興国国債のパフォーマンスを表す指数です。

各指数の情報は信頼性があると信じるに足る情報源から得られたものですが、J.P.モルガンはその完全性または正確性を保証するものではありません。各指数は使用許諾を得て使用しています。J.P.モルガンによる書面による事前の承諾なく各指数を複写、使用、頒布することは禁じられています。Copyright © 2019 J.P. Morgan Chase & Co. 無断複写・転載を禁じます。

日経アジア300インベスタブル指数とは、日本経済新聞社により算出・公表される株価指数であり、アジアの上場企業300社を構成銘柄としています。日経アジア300インベスタブル指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。

SSE 180 インデックスとは、上海証券取引所に上場するA株のうち、時価総額および流動性の高い180銘柄で構成される時価総額加重平均型株価指数です。
SSE 180 インデックスのすべての権利は、上海証券取引所に帰属します。
上海証券取引所またはChina Securities Index Company（以下、「CSI」といいます。）のいずれも、インデックスに関連するデータの正確性または完全性に関して、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証も行いません。
上海証券取引所またはCSIのいずれも、過失の有無にかかわらず、SSE 180 インデックスにおけるいかなる誤りについて、いかなる者に対しても通知する責任を負いません。
また、ファンドが上海証券取引所やCSIによって後援、承認、販売、宣伝されることは一切ありません。

Nifty50指数は、インドの金融商品取引所（ナショナル）に上場している、浮動株調整後の時価総額、流動性等の基準を用いて選定した50社の株式で構成される株価指数です。指数の計算方法は、浮動株調整後時価総額加重平均方式です。定期的な採用銘柄の入替えは半年ごとに行なわれます。Nifty50指数は、1995年11月3日を基準日とし、基準日の指数値を1000として、インド・ルピー建てで計算されています。三菱UFJアセットマネジメント株式会社が提供する本指数を利用する金融商品は、NSE INDICES LIMITEDが発起、保証、販売または販売促進を行っているものではありません。NSE INDICES LIMITEDは、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証(商品性または特定の目的または使用に対する適合性の保証を含む)も行わず、有価証券全般またはNifty50指数に関連する本指数を利用する金融商品への投資の妥当性に関して、本指数を利用する金融商品の所有者または一般の人々に対するすべての責任、特にNifty50指数のインド株式市場全体のパフォーマンスへの連動性にかかる能力に関するいかなる責任も負わないものとします。Nifty50指数に関する免責事項の全文は、交付目論見書でご確認ください。

「日経半導体株指数」は東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数です。
「日経半導体株指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経半導体株指数自体及び日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする本件投資信託は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
日経半導体株指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S&P®」はStandard & Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。

野村日本株高配当SMART50とは、国内上場株式の中から時価総額や流動性を勘案の上、予想配当利回りが高い50銘柄で構成される非時価総額加重型の株価指数です。①自社株買い②過去リターン③売買代金④予想配当利回りの各スコアを総合的に勘案して、組入比率が決定されます（個別銘柄組入比率の上限は10％）。なお、銘柄入替は四半期ごとに実施されます。2008年1月31日を基準日とし、その日の指数値を10,000として計算されています。
野村日本株高配当SMART50の知的財産権及びその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、野村日本株高配当SMART50の正確性、最新性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性、適合性及び適法性を保証するものではなく、本指数を利用する金融商品の設定の可否、運用成果等並びに本指数を利用する金融商品及び野村日本株高配当SMART50に関連して行われる当社のサービス提供等の行為に関して一切責任を負いません。

野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数は、「野村日本株高配当70・配当総額加重型」＊（以下、原指数）をロング（買建て）、TOPIX先物をショート（売建て）するマーケットニュートラル戦略のパフォーマンスを表し、原指数のリターンとベータ（株式市場全体の動きに対する個別銘柄の感応度）調整したTOPIX先物のリターンとの差分を指数化したものです。TOPIX先物によるヘッジ比率は原指数の配当込みTOPIXに対するベータ値によって日々調整します。
＊ 原指数は、国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式のうち、今期予想配当利回りの高い、原則70銘柄で構成される配当総額加重型の指数です。
野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数の知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、同社は、当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、本指数を利用する金融商品の運用成果等に関して一切責任を負いません。TOPIXの指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数は、JPXにより提供又は保証されるものではなく、JPXは、野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

野村高利回りJリート指数とは、国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄（30～40銘柄）を組み入れた非時価総額加重型の指数です。構成銘柄の組入ウエイトは、「予想分配金利回りスコア×時価総額」に比例して決められます(個別銘柄のウエイトの上限は5％)。 2007年8月31日を基準日とし、その日の指数値を10,000として計算されています。
野村高利回りJリート指数の知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、同社は、当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、本指数を利用する金融商品の運用成果等に関して一切責任を負いません。

ICE米国債1‐3年指数とは、ICE Data Indices, LLCが公表する、残存期間が1年超3年以下の米国の国債の値動きを表す指数です。

ICE米国債20年超指数とは、ICE Data Indices, LLCが公表する、残存期間が20年超の米国の国債の値動きを表す指数です。

ICEは、ICE Data Indices、LLCまたはその関連会社のサービス/商標です。これらの商標は、本指数を利用する金融商品に関連して三菱UFJアセットマネジメント株式会社が使用するために、各インデックスとともにライセンスが付与されています。
三菱UFJアセットマネジメント株式会社および本指数を利用する金融商品のいずれも、ICE Data Indices, LLC、その関連会社または第三サプライヤー(以下「ICEデータおよびそのサプライヤー」といいます)によって後援、承認、販売、または宣伝されるものではありません。ICEデータおよびそのサプライヤーは、証券全般、特に本指数を利用する金融商品への投資の妥当性、または一般的な市場のパフォーマンスを追随するインデックスの能力について、いかなる表明または保証も行いません。インデックスの過去のパフォーマンスは、将来の結果の指標または保証するものではありません。ICEデータおよびそのサプライヤーは、指数、指数データ、およびそれらに含まれる、関連する、またはそこから派生する情報(以下「指数データ」)を含む、商品性または特定の目的または用途への適合性の保証を含む、明示および/または黙示を問わず、すべての保証および表明を否認します。ICEデータおよびそのサプライヤーは、当インデックスおよび指数データの妥当性、正確性、適時性、または完全性に関して、いかなる損害または責任も負わないものとし、お客様の使用はお客様ご自身の責任で行われるものとします。